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形成外科の保険適用範囲

　日本人はすべて国民健康保険、被用者保険のどれかの公的保険に加入している国民皆保険です。しかし世の中に存在する全ての医療行為に健康保険が適用されているわけではありません。

形成外科でも、どこまでが保険の適用範囲なのかという問題があります。形成外科は保険適用外の治療が多いのが特徴で、特に健康保険が適用されない代表的な治療に美容外科診療があります。

形成外科とは体の表面に生じた異常に対する治療が主な診療となり、やけど跡や乳房の再建などの治療を行います。このような健康上やむを得ない治療に関しては保険が適用されますが、二重まぶたやシワ取り手術、豊胸手術など美容目的やメンタル面の悩みを解消するための治療の場合は保険が適用されません。全額自己負担となってしまいます。
しかし、保険が適用されると良く誤解されるものに傷跡の修正があります。傷跡の修正手術には健康保険の診療点数表の「瘢痕拘縮形成術」にあたり、この「拘縮」の注釈で「単なる拘縮にとどまらず運動制限を伴うものに限る」と限定されるので、盛り上がっている傷の修正は保険の適用外になります。また、その他にも扁平母斑や太田母斑は健康保険でレーザー照射が認められていますが、老人性色素斑には認められていなかったり、わきがの治療については、どこまで保険が適用されるのか判断が難しい面もあったりするようです。

保険適用範囲については病院によっても違いますので、病院に直接問い合わせてみましょう。